当ウェブサイトにアクセス頂きまして誠にありがとうございます。メディアブリッジコンサルティング株式会社 代表取締役社長の吉池理（よしいけ・まさし）と申します。

近年は企業プロモーション手法にお悩みを抱える会社様が多く、特に「広告」の効果的な使い方とその限界について懸念をされている経営者様が多いようです。世界的な大手企業ですら、数々の広告宣伝策に莫大な費用を投じていますが、その結果は必ずしも芳しいものになるとは限らず、年々下がる広告効果に頭を悩ませています。

ましてや大企業よりも経営経験と経営資本に劣るベンチャー企業や中堅企業が、大企業の模倣戦略的な広告戦略を打ち立ててみたところで、全く効果がないのは当たり前の話だと思います。しかし、お客様を集めることが出来なければ収益を上げることが出来ないのは、会社規模の大小に関らず全ての企業に共通する厳しい現実です。

そこで注目を大変浴びているのが、大規模な広告程コストもかからず、それでいて爆発的な集客効果を持っている「PR」です。日本は本来PR後進国と揶揄されることも多かったのですが、ここ何年かで大規模な外資系PR会社が日本市場に乗り込んできたり、独立系PR会社の中から上場を果たすような立派な企業が現れ、PR業界そのものに世間の大きな注目が集まってきております。

日本企業のPRへの注目度が高まるにつれて、広告代理店様等の企業プロモーションをサポートする方々からも、同じようにPRへの注目度が高まりつつあります（実際、弊社は多数の広告代理店様と協同でプロモーション戦略を立案し、広告とPRを上手く役割分担しながら業務を進めております）。

特に弊社が得意にしているテレビ媒体からの取材及びインターネットニュースへの掲載獲得からなる「クロスメディアPR戦略」は、これからの「広告不能時代」の企業プロモーションには必須の戦略になってくることを確信しております。

私たちメディアブリッジコンサルティングでは、このインターネット時代において、これまで大手企業様だけに独占されていたメディア戦略を、中堅企業様・ベンチャー企業様・中堅広告代理店様に対してもご提供させて頂く道筋を作ることに成功しつつあります。特に、テレビPRプロモートは、如何にテレビ制作スタッフ様の注意を引くことが出来る「映像バリュー・価値バリュー」をクライアント様案件に対して、我々が作り上げることが出来るのかで成否が決まってきます。正にプロフェッショナルPR戦略力の有無が、今の時代は大きく問われていると言えるでしょう。

最近はテレビＣＭの効果が下がってきているというトピックがまことしやかにささやかれていますが、PR案件として番組そのもののコンテンツ内で取材をして頂いた時の反応率は一向に下がる気配がありません。それどころか、むしろインターネットの発達により、「入り口テレビ→出口ネット」の2段論法（ダブルウィンドウ戦略）で収益を上げるPR巧者の企業や団体・個人が、多数出現している状況です。

つまり、インターネット業界の大手サイトなどは積極的にテレビ番組とのコラボレーション企画を立案している状況にある今、テレビ媒体からの取材獲得需要はますます高くなっていることを私たちは感じております。

また、テレビだけでなく、新聞･雑誌・ラジオ等の各マスメディア媒体に取材を受けることのPR効果は、単なる瞬間風速的な顧客反響に留まらず、企業ブランディング効果に大きな力をもたらすことは言うまでもありません。弊社クライアントの中には、上場を控えたステージにおいて証券会社から「過去のマスコミ掲載資料を用意してください」と要求された会社も少なくありません。株主から資本を調達する際にもメディア露出実績は大変な効果をもたらす資料になり、上場後も株価に大きな影響を与えることは明白です。ですから、単なるテレビ番組といっても、出演できる企業とそうでない企業では、仮に同じ実力があったとしても、周囲のステークホルダーの見方に大きな差が出来てしまいます。

私たちの周囲を見回してみると、ブランド企業と呼ばれる会社のほとんどが、マスメディアとの良好な関係を築きながら、互いに情報交換を密にしながら企業戦略に溶け込ませているのがほとんどであることに気付くと思います。メディアブリッジコンサルティングでは単純なテレビPRの実施に留まらず、マスメディア媒体とWinWinの情報交換をしつつ、個々の基礎的な経営全体戦略を大切に育てていく「パブリシティ戦略/ブランド化戦略」を立案するコンサルテーションを提供しております。

マスメディアのパブリシティ効果による短期的な利益に加え、長期的な視点に立った上で、クライアント様企業のブランド化を成功させるためのノウハウを惜しみなくお客様に開放しておりますので、是非、長期的な視点からのPR戦略もご遠慮なくご相談くださいますようお願い申し上げます。

また、メディアブリッジコンサルティングの一風変わった特徴として「PR支援業務に関るスタッフの多くがマスメディア出身者」であるということがあげられます。特に、クライアント会社様の代わりにマスメディア現場へのPR営業を行うPRコーディネータースタッフは、今売り出し中の現役俳優・女優・芸人等も起用することで異彩を放っております。当然、専門的なPR知識をマスターした人材のみを採用させて頂いているのですが、マスメディア媒体からは「俳優のPR営業なんて変わってるな。ちょっと彼らの話は聞いてみてもいいかな」とご好評を頂いております。

このように他のPR会社様とは色々と違ったオリジナリティーを持つPR会社であるメディアブリッジコンサルティング株式会社を是非よろしくお願い申し上げます。また、もう一つ付け加えたいことに、弊社の企業規模があります。弊社はまだまだPR会社としては大きな組織体とは言えません。だからこそ弊社をご利用頂きたいのです。私達は誠心誠意頑張ります。

御社様とお会いできる日を、スタッフ一同心よりお待ち申し上げております。有難うございました。

メディアブリッジコンサルティング株式会社 代表取締役　吉池　理

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報とは、個人情報の保護に関する法律に規定される生存する個人に関する情報（氏名、生年月日、その他の特定の個人を識別することができる情報）、ならびに特定の個人と結びついて使用されるメールアドレス、ユーザーＩＤ、パスワード、クレジットカードなどの情報、および個人情報と一体となった趣味、家族構成、年齢その他の個人に関する属性情報であると認識しています。

クッキー及びＩＰアドレス情報については、それら単独では特定の個人を識別することができないため、個人情報とは考えておりません。ただしこれら情報と個人情報が一体となって使用される場合にはこれら情報も個人情報とみなします。

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メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報を取り扱うにあたって、その利用の目的を出来る限り特定します。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、あらかじめご本人の同意を得ず、利用目的の達成に必要な範囲を超えて個人情報を取扱うことはありません。合併その他の理由により個人情報を取得した場合にも、あらかじめご本人の同意を得ないで、承継前の利用目的の範囲を超えて取扱うことはありません。ただし、次の場合はこの限りではありません。

（１）法令に基づく場合（２）人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき（３）公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき（４）国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、適正に個人情報を取得し、偽りその他不正の手段により取得することはありません。また、15歳未満の子供から親権者の同意なく個人に関する情報をみだりに収集しないよう留意します。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報を取得するにあたり、あらかじめその利用目的を公表します。ただし、次の場合はこの限りではありません。

（１）利用目的をご本人に通知し、または公表することによりご本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合（２）利用目的をご本人に通知し、または公表することによりメディアブリッジコンサルティング株式会社の権利または正当な利益を害するおそれがある場合（３）国の機関もしくは地方公共団体が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、利用目的をご本人に通知し、または公表することにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき（４）取得の状況からみて利用目的が明らかであると認められる場合

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報の利用目的を変更する場合には、変更前の利用目的と相当の関連性を有すると合理的に認められる範囲を超えては行わず、変更された利用目的について、ご本人に通知し、または公表します。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報の漏洩、滅失またはき損の防止その他の個人情報の安全管理が図られるよう、情報セキュリティ基本方針および情報セキュリティポリシーを掲げ、情報セキュリティ委員会を設置し、従業員に対する必要かつ適切な監督を行います。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、従業員に個人情報を取り扱わせるにあたっては、個人情報の安全管理が図られるよう、従業員に対する必要かつ適切な監督を行います。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報の取扱いの全部又は一部を委託する場合は、委託先と機密保持を含む契約の締結、または、メディアブリッジコンサルティング株式会社が定める約款に合意を求め、委託先において個人情報の安全管理が図られるよう、必要かつ適切な監督を行います。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、次に掲げる場合を除くほか、あらかじめご本人の同意を得ないで、個人情報を第三者に提供しません。

（１）法令に基づく場合（２）人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき（３）公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき（４）国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき（５）予め次の事項を告知あるいは公表をしている場合１）利用目的に第三者への提供を含むこと２）第三者に提供されるデータの項目３）第三者への提供の手段または方法４）ご本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること

ただし次に掲げる場合は上記に定める第三者には該当しません。

（１）メディアブリッジコンサルティング株式会社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合（２）合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合（３）個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって、その旨並びに共同して利用される個人情報の項目、共同して利用する者の範囲、利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について、あらかじめご本人に通知し、またはご本人が容易に知り得る状態に置いているとき

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合、利用目的または管理責任者の氏名または名称が変更される場合は、変更する内容について、あらかじめご本人に通知し、またはご本人が容易に知り得る状態に置きます。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報に関する次に掲げる事項について、ご本人の知り得る状態に置き、ご本人の求めに応じて遅滞なく回答します。

（１）個人情報の利用目的（ただし、個人情報の保護に関する法律において、その義務がないと規定されるものは除きます。ご回答しない決定をした場合は、ご本人に対して遅滞なくその旨を通知します。）（２）個人情報に関するお問い合わせ窓口

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、ご本人から、個人情報の開示を求められたときは、ご本人に対し、遅滞なく開示します。ただし、開示することにより次のいずれかに該当する場合は、その全部または一部を開示しないこともあり、開示しない決定をした場合には、その旨を遅滞なく通知します。

（１）ご本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合（２）メディアブリッジコンサルティング株式会社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合（３）他の法令に違反することとなる場合

なお、アクセスログなどの個人情報以外の情報については、原則として開示いたしません。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、ご本人から、個人情報が真実でないという理由によって、内容の訂正、追加または削除（以下「訂正等」といいます）を求められた場合には、他の法令の規定により特別の手続きが定められている場合を除き、利用目的の達成に必要な範囲内において、遅滞なく必要な調査を行い、その結果に基づき、個人情報の内容の訂正等を行い、その旨ご本人に通知します。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、ご本人から、ご本人の個人情報が、あらかじめ公表された利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由、または偽りその他不正の手段により取得されたものであるという理由により、その利用の停止または消去（以下「利用停止等」といいます）を求められた場合には、遅滞なく必要な調査を行い、その結果に基づき、個人情報の利用停止等を行い、その旨ご本人に通知します。ただし、個人情報の利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって、ご本人の権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は、この代替策を講じます。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、ご本人からの要求にもかかわらず、
（１）利用目的を通知しない（２）個人情報の全部または一部を開示しない（３）個人情報の利用停止等を行わない（４）個人情報の第三者提供を停止しないのいずれかを決定する場合、その旨ご本人に通知する際に理由を説明するよう努めます。

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メディアブリッジコンサルティング株式会社

Media Bridge Consulting CO., LTD.

1,000万円

代表取締役 吉池　理

取締役 　　　井上　一樹

10名（契約等含む）

〒103-0028 東京都中央区八重洲1‐5‐3 八重洲不二ビル2階[詳細地図]

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