大学・専門学校・教育関連事業向けＰＲ

いよいよ大学全入学時代が平成２１年に訪れ（文部科学省の計算だと平成１９年に前倒しされました）、数年前からはついに広島県・山形県の某大学を例とするように、大学を運営する学校法人の経営が行き詰まり、本格的な倒産劇も始まってしまいました。世の中はようやく長かった不況のトンネルを抜けて好景気に沸き始めている時勢ですが、少子化問題に対する国のソリューションはなかなか示されず、ただ子供が減っていく現象だけには歯止めをかけることは出来そうもありません。子供だけが唯一のカスタマーたりえる大学・専門学校・教育関連事業は完全な大競争時代に入りました。一部の超ブランド学校法人等を除き、生き残る企業は生徒を集める力（広告宣伝広報力を有する集客力）を持つ組織のみであるのは、どうやら自明の理であるようです。そんな厳しい経営環境の中でも、埼玉県に学園を構えるＡ学園女子大学のように、PR会社と広告代理店とパートナーシップを結び、テレビ番組を中心に積極的なマスメディア媒体へのPR露出を図ることで、学校のブランディングと生徒（及びその家族）へのプロモーションに成功している学校も増えてきました。マスメディアを使った勝ち組学校法人の登場といったところでしょう。

これまでも学校法人や教育企業のブランディングに熱心な一部の組織は、広告戦略を積極的に推進してきました。しかし、そういった学校や企業の広告宣伝担当者、マーケティング担当者から頻繁に聞かされる台詞があります。「最近、広告の反応率が昔に比べてぐっと落ちてしまった」ということです。反響型広告よりはイメージ重視型広告の施策を行うことが多い学校法人でさえも、こういった昔から変わらない広告手法だけに頼ったプロモーション方法に様々な疑問を持ち始めていることは同じ状況のようです。もちろんこれは貴方様の学校・企業のみが抱えている問題ではなく、業界全体が同じ悩みを持っているのは間違いありません。だからこそ、競合学校・企業に先駆けて、いち早く効果的なプロモーション手法を「決め球」としてマーケティング戦略に取り入れることに成功しさえすれば、あっさり競合を出し抜くことも可能であるといえるでしょう。そのための有効な手段がＰＲです。何故、学校経営・教育ビジネスにおいてＰＲが有効なのかをここで解説していきましょう。

PR戦略は常に「記事・番組」の形をとりながら、媒体そのもののコンテンツの中にクライアント企業を登場させるところにポイントがあります。厳密にはＰＲの中には「記事風広告」というものも含まれているのですが、MBCが扱うものは「記事風広告」を基本的には除きます。あくまで、ＰＲ協力費を対価として頂く代わりに、本当の記事・番組として取材をしていただいて、本当の記事・番組としてマスメディア媒体のコンテンツにクライアントを登場させることが、MBCの扱うPRの大きな強みです。

媒体への露出方法が、全く通常の記事・番組という形であるならば、読者や視聴者がそれらコンテンツを「広告なのではないか？」と認識することはありません。現代のマスメディア媒体を見る時の消費者の行動パターンとして、広告を意識的・無意識的に避けてしまうのは誰もが体感的に知っていることです。それら消費者の「広告回避レーダー」をかいくぐるステルス的なプロモーション方法のひとつが、PR戦略です。ですから、露出する媒体そのものの信用力が、クライアントの学校・企業の信用力に転化されることになるため、通常の広告では考えられない反応率を獲得することが可能になるのです。

ブランディング目的のプロモーションは、商品に対する付加価値及びイメージを大幅に高めることを可能にし、小売店が商品を販売する際に競合商品と比較して、価格戦略上有利（値引きなしもしくは値引き少での販売を可能にする）になったり、販売数量を大幅に増やすことができるということになります。故に、多数の小売店舗それぞれの売上が上がることで、それら小売店全てに商品を流している川上のメーカーが、一番の利益を集めることになるわけです。

弊社が知る限り、通常の純広告を出稿している学校法人・教育関連企業はそれこそ山ほどありますが、PR活動を最大限に生かしている学校法人・教育関連企業はまだまだそれほど多くありません。ですから、競合に先駆けてマーケティングオリエンテッドなPRを戦略的に仕掛けていくことは、競合にとっては露出すること事態が難しい媒体に、普通の広告ではありえない形（記事・番組として）で掲載・放送されるわけですから、競合には同じ真似をしたくとも、PRやペイドパブリシティの仕組みが分っていない限り、実行そのものが難しいという結果となるわけです。

マーケティングの基本の１つに３Ｃ（顧客（Customer)、自社（Company)、競合（Competitor） ）という概念がありますが、この中の競合企業対策の中の１つとして、敵が全く気づかないうちに戦略的にプロモーションアクションを起こす考え方（コンペティティブインテリジェンスのひとつ）があります。これからは学校法人や教育関連企業も、競合を出し抜いていち早くマーケットを攻略するためのプロモーション施策として、PR戦略は欠かせなくなってくるでしょう。

メディアPRによるプロモーションを選択されるクライアント様に伺うと、PRを選択した最も決定的な理由は、純広告に比べて相対的に少ない費用で大きな成果を上げることが出来るからと言われることが多いようです。特にテレビ媒体などの場合を考えると、通常ＣＭを打つ場合は500万、1000万の予算ではまともなＣＭが出来ないという現状の中、大幅な低予算のみで、番組からの取材獲得をプロモートしていくことになります。しかも、広告としての出稿ではなく、あくまでも媒体コンテンツのなかでの露出なので視聴者・読者からの信頼度が高く、通常の広告では期待できないほどのブランディング効果や集客力を得ることになるわけです。

これらの理由でメディアPRによるプロモーション思索を選択する学校・教育関連企業が増えつつありますが、１つ注意しておかなければならないことに「広告全体予算のPRへの割り振り方」があります。つまり、PR戦略は非常に大きな強みを多数抱えているのは事実ですが、逆にいくつかの弱点（媒体側都合等により、必ずしもPR露出が出来るかどうか確約ができない等）もあるからです。ですから、広告予算全体を全てPRだけに投げ込んでしまうことはあまりお勧めいたしません。純広告は純広告で、やはり存在価値と効力はあるのですから、如何にプロモーションツールのポートフォリオを作り、広告予算全体を適切に割り振りしていくのかが重要になってきます。そのためには、マーケティング戦略のパートナーとなるべく良質な広告代理店様とお付き合いをしながら、同時に、優秀なPR系代理店を補完的に利用していくという手段も、時によっては大変重要な選択になってくると思います。

メディアブリッジコンサルティングはテレビ媒体に強いＰＲ会社として、各種PR企画をはじめ、プレスパーティー、記者会見、啓蒙イベント等の経験も豊富です。テレビ、新聞、雑誌、ラジオ、インターネット媒体への積極的露出を図って収益を上げたいとお考えの関係者様は、是非１度お問い合わせを頂ければ幸いです。