メディアブリッジコンサルティング株式会社

MBCのPRコンサルティングチームは５名体制でのサポートが標準になっております（リーダー１名、テレビPR担当１名、新聞雑誌PR担当２名、バックアップ１名）。PR課題はクライアント企業様によって極端な違いがあるため、弊社のPR業務内容は、慎重なクライアントニーズのヒアリングを行った上で、その多くをオーダーメードにて構築していくことになります。

近年では企業が商品・サービスにかけることができるプロモーション期間が極端に少なくなってきています。それは日本人全体が益々「画一化」した消費行動をみせるようになっているからです。

テレビPRが消費者や法人取引先に多大なインパクトを与えることが出来る理由や、その結果が、如何にクライアント企業様に多大な利益をもたらすのかは、ここまでお読みになっていただいた方には十分ご理解をいただけたと思います。またCMのような莫大なコストも必要としないで大規模な集客を可能とするテレビPRの魅力に大きく惹かれていると思われます。しかし、テレビPRには固有の弱点もありますので、今のうちに皆様もこういった点についても知識を深めておいた方がよいでしょう。主にテレビPRの弱点には以下のようなものがあります。

テレビ媒体でのPR案件を獲得するのには、新聞雑誌といった紙媒体への「戦略的なリーチ」が結局は近道になりやすいと既に触れました。それは一般的に余り見向きがされない業界新聞ですら例外ではありません。例えば「日本農業新聞」という日本で唯一の農業専門日刊紙があります。このような専門業界新聞に対しては「プレスリリースを送っても直接的な反響が少ないから配信先リストから外したい」と考える企業様もあります。しかし、テレビマン、特に大型報道番組に企画特集枠を持っているテレビ製作会社などは、近年のアグリビジネスに対する注目度の高さを十分に知っているため、日本農業新聞といったような一般になじみがない雑誌もきちんとチェックをしています。こういった番組毎のリサーチ状況などを逆算しながら、PR戦略ルートを立案していかなければなりません。

広報専門サイトの作成は、特に上場企業（含む上場を視野に入れている企業）様に製作をお勧めしております。こちらの場合はPR目的というよりもIR目的という視点を重視する形で広報専門サイトを利用して頂いた方がよいでしょう。

クライアント企業の広報事務局としてMBCがマスメディアコンタクトを行っていると、常々マスメディア媒体担当者から「企業のウェブサイトってどうしてこう見づらく、報道向け情報がきちんと整理されていないのかな？」と厳しい忠告を受けます。これは、通常の企業ウェブサイトが顧客及び投資家のみを対象にして、そのコンテンツ・デザイン・ユーザビリティ等を調整・構築されているからに他なりません。マスメディア向けのコンテンツといえば、プレスリリースを時系列に掲載している程度が、殆どの企業の関の山といえるでしょう。

インターネットPRの手法の１つで大きな注目を浴びているのが、1日に数十万PVを獲得しているようなインフルエンサー（αブロガー）のブログを活用したPR手法です。この手法は「口コミPR」といったような触れ込みで、現在はいくつかの企業も提供を始めておりますが、MBCではアフィリエイターのような、市場に影響力を全く持たない一般のブロガーを登用することはありません。あくまでも「著名人のブログにてクライアント商品をお勧めしてもらう」という、ビッグインパクトを獲得できる可能性を有しているインフルエンサーをターゲットとして、口コミPR誘発活動をしております。

もしも御社がMBCのクロスメディアPR戦略の説明をここまで順次ご覧になっていただいたのならば、出口戦略としてのインターネットPR施策の大事さは十分認識していただけたものと思います。中でもSEO/SEM対策力の優劣は、クライアント企業全体のPR戦略結果に多大な影響を与えていることには大きなショックをお感じになった方もいるかもしれません。