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後ほど弊社担当者より至急ご返信させていただきます。
今後ともどうぞ宜しくお願いを申し上げます。

MBCのPRコンサルティングチームは５名体制でのサポートが標準になっております（リーダー１名、テレビPR担当１名、新聞雑誌PR担当２名、バックアップ１名）。PR課題はクライアント企業様によって極端な違いがあるため、弊社のPR業務内容は、慎重なクライアントニーズのヒアリングを行った上で、その多くをオーダーメードにて構築していくことになります。

近年では企業が商品・サービスにかけることができるプロモーション期間が極端に少なくなってきています。それは日本人全体が益々「画一化」した消費行動をみせるようになっているからです。

テレビPRが消費者や法人取引先に多大なインパクトを与えることが出来る理由や、その結果が、如何にクライアント企業様に多大な利益をもたらすのかは、ここまでお読みになっていただいた方には十分ご理解をいただけたと思います。またCMのような莫大なコストも必要としないで大規模な集客を可能とするテレビPRの魅力に大きく惹かれていると思われます。しかし、テレビPRには固有の弱点もありますので、今のうちに皆様もこういった点についても知識を深めておいた方がよいでしょう。主にテレビPRの弱点には以下のようなものがあります。

テレビ媒体でのPR案件を獲得するのには、新聞雑誌といった紙媒体への「戦略的なリーチ」が結局は近道になりやすいと既に触れました。それは一般的に余り見向きがされない業界新聞ですら例外ではありません。例えば「日本農業新聞」という日本で唯一の農業専門日刊紙があります。このような専門業界新聞に対しては「プレスリリースを送っても直接的な反響が少ないから配信先リストから外したい」と考える企業様もあります。しかし、テレビマン、特に大型報道番組に企画特集枠を持っているテレビ製作会社などは、近年のアグリビジネスに対する注目度の高さを十分に知っているため、日本農業新聞といったような一般になじみがない雑誌もきちんとチェックをしています。こういった番組毎のリサーチ状況などを逆算しながら、PR戦略ルートを立案していかなければなりません。