メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報とは、個人情報の保護に関する法律に規定される生存する個人に関する情報（氏名、生年月日、その他の特定の個人を識別することができる情報）、ならびに特定の個人と結びついて使用されるメールアドレス、ユーザーＩＤ、パスワード、クレジットカードなどの情報、および個人情報と一体となった趣味、家族構成、年齢その他の個人に関する属性情報であると認識しています。

クッキー及びＩＰアドレス情報については、それら単独では特定の個人を識別することができないため、個人情報とは考えておりません。ただしこれら情報と個人情報が一体となって使用される場合にはこれら情報も個人情報とみなします。

メディアブリッジコンサルティング株式会社の運営するメディアにおいては、たとえ特定の個人を識別することができなくとも、クッキー及びＩＰアドレス情報を利用する場合には、その目的と方法を開示してまいります。また、クッキー情報については、ブラウザの設定で拒否することが可能です。クッキーを拒否するとサービスが受けられない場合は、その旨も公表します。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報を取り扱うにあたって、その利用の目的を出来る限り特定します。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、あらかじめご本人の同意を得ず、利用目的の達成に必要な範囲を超えて個人情報を取扱うことはありません。合併その他の理由により個人情報を取得した場合にも、あらかじめご本人の同意を得ないで、承継前の利用目的の範囲を超えて取扱うことはありません。ただし、次の場合はこの限りではありません。

（１）法令に基づく場合（２）人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき（３）公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき（４）国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、適正に個人情報を取得し、偽りその他不正の手段により取得することはありません。また、15歳未満の子供から親権者の同意なく個人に関する情報をみだりに収集しないよう留意します。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報を取得するにあたり、あらかじめその利用目的を公表します。ただし、次の場合はこの限りではありません。

（１）利用目的をご本人に通知し、または公表することによりご本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合（２）利用目的をご本人に通知し、または公表することによりメディアブリッジコンサルティング株式会社の権利または正当な利益を害するおそれがある場合（３）国の機関もしくは地方公共団体が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、利用目的をご本人に通知し、または公表することにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき（４）取得の状況からみて利用目的が明らかであると認められる場合

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報の利用目的を変更する場合には、変更前の利用目的と相当の関連性を有すると合理的に認められる範囲を超えては行わず、変更された利用目的について、ご本人に通知し、または公表します。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報の漏洩、滅失またはき損の防止その他の個人情報の安全管理が図られるよう、情報セキュリティ基本方針および情報セキュリティポリシーを掲げ、情報セキュリティ委員会を設置し、従業員に対する必要かつ適切な監督を行います。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、従業員に個人情報を取り扱わせるにあたっては、個人情報の安全管理が図られるよう、従業員に対する必要かつ適切な監督を行います。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報の取扱いの全部又は一部を委託する場合は、委託先と機密保持を含む契約の締結、または、メディアブリッジコンサルティング株式会社が定める約款に合意を求め、委託先において個人情報の安全管理が図られるよう、必要かつ適切な監督を行います。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、次に掲げる場合を除くほか、あらかじめご本人の同意を得ないで、個人情報を第三者に提供しません。

（１）法令に基づく場合（２）人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき（３）公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき（４）国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき（５）予め次の事項を告知あるいは公表をしている場合１）利用目的に第三者への提供を含むこと２）第三者に提供されるデータの項目３）第三者への提供の手段または方法４）ご本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること

ただし次に掲げる場合は上記に定める第三者には該当しません。

（１）メディアブリッジコンサルティング株式会社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合（２）合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合（３）個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって、その旨並びに共同して利用される個人情報の項目、共同して利用する者の範囲、利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について、あらかじめご本人に通知し、またはご本人が容易に知り得る状態に置いているとき

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合、利用目的または管理責任者の氏名または名称が変更される場合は、変更する内容について、あらかじめご本人に通知し、またはご本人が容易に知り得る状態に置きます。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、個人情報に関する次に掲げる事項について、ご本人の知り得る状態に置き、ご本人の求めに応じて遅滞なく回答します。

（１）個人情報の利用目的（ただし、個人情報の保護に関する法律において、その義務がないと規定されるものは除きます。ご回答しない決定をした場合は、ご本人に対して遅滞なくその旨を通知します。）（２）個人情報に関するお問い合わせ窓口

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、ご本人から、個人情報の開示を求められたときは、ご本人に対し、遅滞なく開示します。ただし、開示することにより次のいずれかに該当する場合は、その全部または一部を開示しないこともあり、開示しない決定をした場合には、その旨を遅滞なく通知します。

（１）ご本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合（２）メディアブリッジコンサルティング株式会社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合（３）他の法令に違反することとなる場合

なお、アクセスログなどの個人情報以外の情報については、原則として開示いたしません。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、ご本人から、個人情報が真実でないという理由によって、内容の訂正、追加または削除（以下「訂正等」といいます）を求められた場合には、他の法令の規定により特別の手続きが定められている場合を除き、利用目的の達成に必要な範囲内において、遅滞なく必要な調査を行い、その結果に基づき、個人情報の内容の訂正等を行い、その旨ご本人に通知します。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、ご本人から、ご本人の個人情報が、あらかじめ公表された利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由、または偽りその他不正の手段により取得されたものであるという理由により、その利用の停止または消去（以下「利用停止等」といいます）を求められた場合には、遅滞なく必要な調査を行い、その結果に基づき、個人情報の利用停止等を行い、その旨ご本人に通知します。ただし、個人情報の利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって、ご本人の権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は、この代替策を講じます。

メディアブリッジコンサルティング株式会社は、ご本人からの要求にもかかわらず、
（１）利用目的を通知しない（２）個人情報の全部または一部を開示しない（３）個人情報の利用停止等を行わない（４）個人情報の第三者提供を停止しないのいずれかを決定する場合、その旨ご本人に通知する際に理由を説明するよう努めます。

メディアブリッジコンサルティング株式会社のプライバシーポリシーに関するお問い合わせは、下記担当までお願い致します。

〒103-0028 東京都中央区八重洲1‐5‐3 八重洲不二ビル2階

メディアブリッジコンサルティング株式会社

TEL ：03-5201-3721 FAX ：03-3548-9336

メディアブリッジコンサルティング株式会社

Media Bridge Consulting CO., LTD.

1,000万円

代表取締役 吉池　理

取締役 　　　井上　一樹

10名（契約等含む）

〒103-0028 東京都中央区八重洲1‐5‐3 八重洲不二ビル2階[詳細地図]

TEL ：03-5201-3721 FAX ：03-3548-9336

info@mbc-pr.com

社団法人日本パブリックリレーションズ協会 正会員

社団法人企業メセナ協議会 正会員

東京商工会議所 正会員

広告代理店・PR会社・キャスティング会社・芸能プロダクション・コンサルタント・弁護士・弁理士・税理士・会計士・社会保険労務士・行政書士等

電通　博報堂　アサツーディケイ　オゾンネットワーク　東急エージェンシー　読売広告　ホリプロ　テレビ東京制作　フジクリエイティブコーポレーション　ＴＢＳビジョン　日本テレビ映像　ＮＨＫ情報ネットワーク　ＮＨＫエンタープライズ　ＮＨＫ出版　オズマピーアール　ピーアールセンター　ビルコム　ユースプランニングセンター　ベクトル　ウィタム　蒼天　サイバーエージェント　日刊工業新聞　産経新聞　新栄広告　フジサンケイ企画　宝飾デザイナー　整骨医院　出版社　留学支援機関　私立大学生涯学習センター　学校法人　医療法人　NPO法人 　キャラクター商品企画販売企業 　OEM商品受託製造メーカー 　工業用コンピュータ基盤メーカー 　住宅リフォームサービス　インターネット映像コンテンツ配信会社　歯科医院 　健康食品輸入販売会社 　日本茶販売店 　海外アパレルブランドメーカー 　人材派遣会社 　保険代理店 　ISOコンサルティング事務所 　投資アドバイザーコールセンター 　セラミック製品メーカー 　ソフトウェア企画制作販売 　英会話教育コンテンツ企画作成 　米国私立大学教授による教育プログラム作成支援 　ゲームソフトメーカー　アパレル系人材派遣会社　外資スポーツシューズメーカー　財閥系不動産会社　自動車会社　外資系ＯＳソフトウェアメーカー　国内シューズメーカー　輸入住宅販売会社　タレント 　外国領事館 　作家　等々

【各サービス価格・外注報酬規定】

それぞれのページに詳細記載

【お支払い方法】

・代引き

・サービス提供後金融機関への振込み

・指定日に指定金融機関への振込み

ご返品については商品到着度1週間以内にメールでご連絡ください。商品返品を確認後、ご指定の金融機関にお支払い代金を返金させていただきます。尚、返品時の配送料金・振込み手数料・代引き手数料はお客様のご負担になりますことをご了承くださいませ。※不良品に関する返品については、送料はすべて弊社が負担させていただきます。

テレビ番組現場への直通に特化したプレスリリース配信代行システムです。通常のＦＡＸプレスリリース配信代行サービス会社ではリサーチしきれていない、全テレビ局全番組の制作現場へに対して、プレスリリースを初めとする報道用資料を配信することが出来ます。尚、当サービスは弊社が運用するサイト「TV-PRESS.JP」からのご注文となります。

安価なだけで全く記事獲得に貢献しないプレスリリース自動配信システムで失敗続きの企業様や肥大化するＰＲコストの費用対効果を極限まで高めたい企業様へ･･･最もリスクが少なく、成功確率が高い正統派のプレスリリース作成配信サービスをご紹介いたします。ところでその前に、プレスリリース配信の初心者企業の多くがつまずくポイントがいくつかありますので、まずはこれらを簡単に紹介いたします。

これらの陥りがちなミステイクを避けることができ、熟練したPRマンのメディアリーチ手法を十分に教授しながらも、尚且つ、成果報酬ベースというクライアント企業様にとってリスクフリーな料金設定プレスリリース作成配信サービスこそが、MBCの【完全成果報酬型プレスリリース作成・配信サービス】です。

ＭＢＣのプレスリリース配信サービスは「単なる配信代行」ではなく「スポット的な総合ＰＲサービス」としてのリリースサービスとして位置づけられています。つまり、単なるFAX配信代行企業やASPによるメールリリース配信代行企業を代表とする、極端に安値だが効果のでないプレスリリース配信代行会社のものとは全く真逆のものです。「安かろう悪かろう」のプレスリリースサービスが多い中、ＭＢＣのプレスリリース配信は、確実にマスメディアに掲載をされる代わりに、必要なコストを適正に計上していただくことで成り立っています。その内容は、遠隔からリリースをファックス・Ｅメールするだけのような陳腐なものとは異なり、メディア現場にきちんとＰＲマンを送り込んで直接掲載交渉をするところ（＝メディアキャラバン）に成功のポイントが隠されています。

MBCのプレスリリース配信手法は『マスメディア記者とFace to Faceなコミュニケーション』を基礎にしています。あなた様も既に薄々とは気づいておられると思いますが、一部の有名企業を除いて、プレスリリース配信業者による機械的なプレスリリース配信などほとんどどの記者もまとも目を通していません。結局は元々マスメディア記者と親交の厚い企業やPR会社等からの情報を優先的に取り扱ったり、きちんと対面で情報提供をしてくれる信頼できる相手からの報道用資料しかまともに目にしません。要は、プレスリリース配信後に実施するアナログな記者との直接面会交渉が一番記事掲載要因になってくるわけです。このことを考えますと、ただ単に無許可のプレスリリースを遠隔より配信して、マンパワーを使ったくメディアプロモートフォローを全く行わないようなリリース配信は意味がないばかりか、返って迷惑な（マスメディアに対する）業務妨害行為（スパム行為）でしかありません。

PR会社/MBCのプレスリリース配信サービスでは、経験豊富なPR営業マンによる手厚いメディアキャラバンを原則的にプレスリリース配信とセットでご提供させていただいておりますので、効率・効果的、且つ、マスメディア記者に対しても有益な情報をFace to Faceでご提供する形での報道用資料発表が可能になります。こういったメディアキャラバンが的を得ていて、かつ、他社に無いＭＢＣ独自のメニューとしてクライアント、マスメディア両方から大変喜ばれているという事実が存在するため、いい加減な「やりっぱなし型プレスリリースサービス企業」からMBCに乗り換えを希望する企業様が後を絶ちません。

インターネット上に多数あるプレスリリース配信代行システムを詳しく調査してみると「１．メディアコミュニケーションのプロであるＰＲ会社が実施するプレスリリース配信代行サービス」「２．ＦＡＸ配送業者等が実施する安物のプレスリリース配信代行サービス」の大きく分けて２種類が存在しています。私達ＭＢＣのプレスリリース配信代行サービスは当然、前者１．「メディアコミュニケーションのプロであるＰＲ会社が実施するプレスリリース配信代行サービス」に分類されるタイプのサービスですが、この両タイプのプレスリリース配信代行サービスについて「あまり違いがよく分らない」と感じる方もいるかもしれません。

そこで、FAX配送業者等が行っているプレスリリース配信代行サービスと、MBCが提供しているプレスリリース配信代行サービスとの違いを端的にまとめておきますので、御社がプレスリリース配信代行サービスの提供企業を選ぶ際の目安としてご利用下さい。

下記でご説明するのは、成果報酬対象となるB・Cコースのプレスプロモーションフローです（オプションなし）。ただし、お客様のご都合等により、各種フローの順序が前後すること等もございますことをあらかじめご了承くださいませ。ＰＲ会社へ初めての委託をご検討中の企業は何かと不安があると思いますが、豊富な実績による円滑なタスク処理のノウハウがＭＢＣにはございますので、どなた様も安心してお任せいただけます。

ＭＢＣにて「完全成果報酬型プレスリリース作成・配信サービス」をご発注いただきました、株式会社Ｉ社様のご担当者様からは、メディアキャラバンの利点として下記のようなご感想を頂いております。

上記でご説明するのは、成果報酬対象のB/Cコースのプレスプロモートフローです（オプションなし）。ただし、お客様のご都合等により、各種プロモートフローの順序が前後すること等もございますことをあらかじめご了承ください。ＰＲ会社へ初めての委託をご検討中の企業は何かと不安があると思いますが、豊富な実績による円滑なタスク処理のノウハウがＭＢＣにはございますので、どなた様も安心してお任せいただけます。

※サービスフローについて･･･コース、オプション内容によりサービスフローは異なります。
※ヒアリング、インタビューについて･･･クライアント企業様がプレスリリース配信をしたい内容を、ＭＢＣが電話・Ｅメール・ＦＡＸ等による取材をさせていただいた上で企画に入ります。
※プレスリリース作成について…ＭＢＣのＰＲコンサルタントがプロの企画力、ライティング技術でプレスリリース原稿及び補完資料の作成を代行いたします。
※配信先メディア抽出について…ＭＢＣが保有している約3,000弱のマスメディア媒体リスト及びＭＢＣと懇意にしているマスメディア記者コンタクトリストから、クライアント企業様プレスリリース内容に適した媒体を200-300程度抽出した後、それら媒体に対して、作成したプレスリリースを配信いたします。
※配信手段について･･･各マスメディア媒体へのリーチはＥメール・ＦＡＸ・郵送の各手段を、適切に織り交ぜて実施いたします（これら通信費は実費として計上されるため返金保証額に含まれておりません）。
※配信先について･･･配信先リストは事前に御社様へお知らせいたします。また、ご希望の配信先媒体等への優先配信も可能です。
※オプションメニューについて…記者クラブプレスリリース配信、共同通信ＰＲワイヤー、メディアキャラバンなどのオプションは個別のタイミングを見ながら同時進行で配信作業・訪問作業等を行います。
※クリッピングについて…メディア媒体への掲載実績は、第三者であるクリッピング会社の調査サービスを利用いたします。クリッピング会社とは新聞等の特定記事を切り抜いてくれるサービスを行う会社のことです。クリッピング会社の切り抜き記事とＭＢＣの実績調査を元にして、返金可否を判断いたします。クリッピング会社のサービス利用料として３万円程度の実費が必要であり、当実費は返金保証額に含まれておりません。また、クリッピングサービスによる計測期間は２ヶ月といたします）。

主なクリッピングサービス会社（下記中の一社を利用します）

　株式会社プレスリサーチ社
　株式会社ジャパン通信社
　株式会社内外切抜通信社
　ニホンモニター株式会社 (テレビ放映録画のモニター専門)
　株式会社ニホン・ミック (教育関連に特化したクリッピング)
　株式会社エレクトロニック・ライブラリー (必要記事を自動送信)
　株式会社ニューズウォッチ (必要記事をPCにメール)

下記でご説明するのは、成果報酬対象となるB・Cコースのプレスプロモーションフローです（オプションなし）。ただし、お客様のご都合等により、各種フローの順序が前後すること等もございますことをあらかじめご了承くださいませ。ＰＲ会社へ初めての委託をご検討中の企業は何かと不安があると思いますが、豊富な実績による円滑なタスク処理のノウハウがＭＢＣにはございますので、どなた様も安心してお任せいただけます。

【オプション概要と特徴】
数あるマスメディアの中でも特に大きな影響力を持つ「経済系新聞」。これら経済系新聞を重点的に狙いたい企業様のために、「各種経済新聞のうち、必ず1つは記事として獲得すること」を至上命題とするオプションです。日経新聞、日経ＭＪ、日経産業新聞、日経金融新聞、日刊工業新聞、フジサンケイビジネスアイの中から、必ず１媒体を記事獲得することに尽力、失敗時は返金の成果報酬対象です。

【このオプションのメリット】
◆MBC独自ルートと関係で、記事獲得が難しい経済紙に対して重厚集中的アプローチをいたします
◆どうしても経済系新聞の記事を獲得したい企業様には大変有力なオプションサービスです。
◆返金保証対象のサービスです。

【このオプションのデメリット】
◆経済系媒体に強いＰＲ営業スタッフを追加動員するため、どうしても人経費が追加で必要になります。簡単に記事になる媒体ではないため、プレスリリース配信からインタビュー獲得まで時間がかかる場合があります。

【特記】
各新聞社は当サービスについて記事化を保証しているわけではありません。あくまでも弊社のＰＲ活動努力と個別記者との関係により記事化を狙うものですので、各媒体社に対して当サービスに関する問合せをすることはお控え下さい。

【オプション価格】
210,000円（税込・交通費別）

【オプション概要と特徴】
MBCのＰＲスタッフが主要マスメディア媒体の現場に直接訪問し、クライアントプレスリリース内容、及び、プラスαの情報を対面プレゼンテーションいたします。プレゼン後は各記者の反応・連絡先をレポートいたしますので、クライアント御自身の今後のPR戦略に大いに役立てることが出来ます。

【このオプションのメリット】
◆MBCの多彩なメディア人脈を多分に利用することが出来、新規開拓先へのキャラバンで作った各マスメディアへの連絡先等を併せたPRデータが手に入る。
◆単純なプレスリリース配信よりも記事掲載・番組採用確率が圧倒的に高くなります。
◆返金保証対象のサービスです。

【このオプションのデメリット】
◆MBCのＰＲ営業スタッフを動員する人海戦術で行うプロモーションですので、お申込に関してある程度の時間的余裕を取っていただかないと、キャラバンスケジュールを組むことが不可能となります。最低、プレスリリース配信まで３週間程度の余裕を持ってお申込下さい。

【特記】
メディアキャラバンは単なるマスコミ人脈紹介作業ではありません。ＰＲ会社としてのＭＢＣが長い時間と費用をかけて構築したメディアリレーションをご提供する、従来ならば金額に換算することが難しいレアサービスとなっております。

【オプション価格】
１媒体追加につき36,750円（税込・交通費別）

【オプション概要と特徴】
プレスリリースコンテンツ内容にあわせて、官公庁や各種団体の中にある記者クラブにMBCスタッフが直接訪問し、プレスリリースの配布手続きを代行、記者クラブに詰めている各報道陣に対して、プレスリリースコンテンツについての個別プレゼンを実施します。

【このオプションのメリット】
◆記者クラブ会員は大手マスメディアに限定されており、常に現場報道記者が集まっている場所ですので、最前線の記者に対して、直接、報道用資料を効果的に配信することが出来ます。
◆郵送やFAXなどで遠隔からプレスリリースを配信するより、直接手渡しによるメディアリーチが可能ですので、より取材対象としてフォーカスしてもらえる可能性が高くなります。
◆返金保証対象のサービスです。

【このオプションのデメリット】
◆プレスリリースの配信内容によっては記者クラブでの配布が出来ない場合があります。
◆関東地域以外での記者クラブへの配信代行は行っておりません。

【特記】
配信するプレスリリースのない用により、弊社より適切名記者クラブの選定をさせていただきます。各記者クラブへの配布は独自のルール・慣習（48時間ルール、板ルール等）があるので、記者クラブ事情に通じたＭＢＣスタッフが責任をもって配布作業を代行致します。

【オプション価格】
記者クラブ毎につき52,500円（税込・交通費別）

【オプション概要と特徴】
日本の2大通信社の1つである共同通信社が提供する、マスメディア一斉プレスリリース告知サービス「共同通信ＰＲワイヤー」をご利用することが出来ます。共同通信というビッグブランドネームと強力なマスコミコネクションを使ってのプレスリリース配信を、MBCの通常のプレスリリース配信と併せて行う事が出来ます。

【このオプションのメリット】
◆共同通信のブランドネームを使ったプレスリリース配信が可能。
◆日本中のマスメディアデリー地出来ない媒体はほぼなくなります。
◆マスメディアの情報ソースになっている共同通信ＰＲワイヤーウェブサイトにプレスリリースが掲載されるため、非常に多くの報道関係者の目にとまることになります。
◆同上理由により、強力なSEO効果を期待することが出来ます。

【このオプションのデメリット】
◆返金保証は付いておりません。

【特記】
配信先の数（サーキット数）により御請求金額が異なります。基本は１サーキット300媒体配信（平均）で105,000円となっております。

【オプション価格】
105,000円～（税込・設定費用込）

【オプション概要と特徴】
文字だけのプレスリリースではなく、テレビ媒体などで非常に喜ばれる映像によるプレスリリースキット資料を作成するサービスです。 文字では伝えづらいプレスリリースの内容を、プロによる映像制作でメディアアピール力の高い映像素材に落とし込み、作成した素材をそのまま放送してもらっても良い形（著作権フリー）にてプレスリリースと一緒に配布します。

【このオプションのメリット】
◆映像がそのまま著作権フリーの放送用素材になるので、テレビ媒体などで取り上げられやすくなります。
◆文字では伝えにくいプレスリリース内容を、一目見れば誰にでもわかる形での映像に落とし込むことで、企業が最もアピールしたいポイントを直感的に報道各社に伝えることが出来ます。
◆優良な上場企業のプレス資料と同等レベルのプレスコンタクトを、中堅・ベンチャー企業も行うことが可能です。
◆作成した映像は、そのままクライアント御自身が配布・放映することなどにより、企業・商品PRＶＰとして流用が可能です。

【このオプションのデメリット】
◆返金保証は付いておりません。

【特記】
作成する映像内容によって御請求金額が異なります。事前にご相談いただいた上で野お申し込みをお宜しくお願い申し上げます。尚、映像の製作期間は最短10日程度が必要となります。

【オプション価格】
315,000円～（税込・要お見積り）

【オプション概要と特徴】
テレビなどのマスコミ情報を見た日本中消費者は、媒体放送と同時に一斉に放送内容の検索アクションをインターネット上でスタートさせます。そのときのため に、あらかじめ期間限定のＰＲ用ウェブサイトを作っておき、直接購買や資料請求などに落とし込んでいくサービスです。

【このオプションのメリット】
◆マスコミに掲載・放送された後の消費者行動に対して先手を打っておくことにより、メディアＰＲから直接販売（ダイレクトマーケティング）へとフローを作ることが可能になります。
◆メディア露出の成果が計測しやすくなります。
◆プレスリリース配信内容と連動させたＰＲサイトを作成することで、SEO効果の高い見込み客集めの道筋ができあがります。

【このオプションのデメリット】
◆サイト制作にある程度の時間がかかります。
◆返金保証は付いておりません。

【特記】
作成するサイト内容によって御請求金額が異なります。事前にご相談いただいた上でのお申し込みを宜しくお願い申し上げます。尚、映像の製作期間は最短1ヶ月程度が必要となります。

【オプション価格】
2,100,000円～ （税込・要お見積り）

【オプション概要と特徴】
企業にとって記者会見は非常に大切なマスコミ関係者との関係作りの場であり、時には、大変なリスク回避のための機会を与えられる場でもあります。膨大な時間と手間をかけてプランニングを行わないと、決して成功が望めない記者会見のセットアップ、運営に関する管理を、ＭＢＣに全て委託、最小の労力で最大のメディア露出効果を手にすることが可能になります。

【このオプションのメリット】
◆まとめて複数の大手マスメディア媒体の記者に企業発表が可能になりますので、効率的にメディア発表が可能になります。
◆記者会見という公式なイベントでのプレス発表になるため、マスメディア記者も通常のプレスリリース配信と比べて、発表内容を真剣・重要に取り扱っていただける事が多くなります。
◆記者会見設立運営の経験が厚いベテランＰＲスタッフが対応をいたしますので、記者会見を行うのが初めての企業様でも一切の不安なく記者会見運営が可能です。
◆記者会見会場に全く記者がご来場無かった場合、必要経費を除いた弊社報酬を全て返金対象とさせていただきます。

【このオプションのデメリット】
◆記者会見までの準備期間が３ヶ月程度必要となります。

【特記】
企画する記者会見内容・規模によって御請求金額が異なります。事前にご相談いただいた上でのお申し込みを宜しくお願い申し上げます。尚、会見までの準備期間は3ヶ月程度を必要と致します。

【オプション価格】
2,100,000円～ （税込・要お見積り）

【オプション概要と特徴】
飲食店やコスメ・美容関連メーカーに限らず、あらゆる業界において、マスコミ記者を招待したメディアレセプション、プレスパーティー、プレスセミナー等を開催することは重要なＰＲ戦略の施策です。特に東京都内の立地条件の良い場所でビジネスを行っているクライアント様に対しては、コストとの兼ね合いを計算しながら積極的にマスコミ記者を集めることが出来るイベントを開催支援させていただきます。

【このオプションのメリット】
◆まとめて複数の大手マスメディア媒体の記者に企業発表が可能になりますので、効率的にメディア発表が可能になります。
◆プレスイベントという公式なイベントでのプレス発表になるため、マスメディア記者も通常のプレスリリース配信と比べて、発表内容を真剣・重要に取り扱っていただける事が多くなります。
◆タレント・芸能人・スポーツ選手をキャスティングしてのプレスイベントも可能ですのでご相談下さい。
◆プレスイベント会場に全く記者がご来場無かった場合、必要経費を除いた弊社報酬を全て返金対象とさせていただきます。

【このオプションのデメリット】
◆プレスイベント実施までの準備期間が３ヶ月程度必要となります。

【特記】
企画するプレスイベント内容・規模によって御請求金額が異なります。事前にご相談いただいた上でのお申し込みを宜しくお願い申し上げます。尚、イベントまでの準備期間は3ヶ月程度を必要と致します。

【オプション価格】
2,100,000円～ （税込・要お見積り）

【オプション概要と特徴】
ＭＢＣは激戦区キーワードである『ＰＲ会社』という言葉で、国内全ての主要検索エンジンで１位を自社獲得しております。ＭＢＣのＳＥＯ・ＳＥＭ対策は全て自社内で内製化しておりまして、一般的なＳＥＯ業者の手法とは少々ことなったオリジナルＳＥＯ手法となっております。ＰＲプロモートでも非常に重要な位置づけであるＳＥＯを、クライアント企業様に積極的にご提供させていただきます。

【このオプションのメリット】
◆検索エンジン別の料金設定。
◆検索結果上位２０位に入らない場合は初期費用以外の課金は一切ありません。
◆複数キーワードご購入頂くことで割引きをさせて頂きます。
◆普通のＳＥＯ業者とは異なる、ＰＲ会社独特・既に実績がでている効果的なオリジナルＳＥＯサービスをご提供。
◆半年以内に８割のキーワードで上位１０位以内を達成しております。
◆ＳＥＯ業者と比較しても、最もＲＯＩが高い画期的なＳＥＯサービスとなっております。

【このオプションのデメリット】
◆ＳＥＯ特性により１年間からのご契約となります。

【特記】
ＳＥＯ対象とするキーワードの難易度によって御請求金額が異なります。事前にご相談いただいた上でのお申し込みを宜しくお願い申し上げます。

【オプション価格】
月額 52,500円～ （税込・要お見積り）

【オプション概要と特徴】
消費市場に大きな影響を与え始めているＣＧＭ。特に、カリスマブロガーや芸能人ブロガーといった、市場に大きなインパクトを与える力を持っている人々のパーソナルメディアが大きな注目を浴びております。ＭＢＣでは、各業界のインフルエンサーが所有するブログ、ＳＮＳ等に対してアプローチをかけることで、メディアＰＲ戦略に加えたクチコミ戦略の提案を行っております。

【このオプションのメリット】
◆大日本印刷とＭＢＣの信頼あるコラボレーション企画です。
◆消費市場に大きな影響を持つインフルエンサーブログを広く抑えております。
◆主婦層、女子高生層等、特定のセグメンテーション層ブログに対して集中的にクチコミ支援をオファーすることが可能です。
◆非常に影響力の高い芸能人・タレント・読者モデルのブログから情報発信をすることも可能です。

【このオプションのデメリット】
◆返金保証や成果報酬保証はありません。

【特記】
当サービスはMBCと大日本印刷様との共同プロジェクトサービスになります。

【オプション価格】
１回配信　502,500円～ （税込・要お見積り）

【オプション概要と特徴】
企業コンプライアンスに対して厳しい視線が国民、マスメディアから注がれる昨今、経営層が危機火急的にマスメディアの前に出て記者会見やコメントを発しなければいけないケースが大変に増えております。ＭＢＣでは、企業経営層に対していつでもマスメディアの前に出て、あらぬ誤解や中傷を受けないような『正しいマスメディアへの対応方法』についてトレーニングを行います。

【このオプションのメリット】
◆メディアトレーニングのプロフェッショナルが徹底講義いたします。
◆元マスメディア記者による、記者会見シミュレーションの実施により、いざという時にネガティブ報道をされないための記者会見術をご提供いたします。
◆リスクマネジメントの一環として、企業トップ層専用にコンポーズされた特別のメディアトレーニングメニューです。

【このオプションのデメリット】
◆返金保証や成果報酬保証はありません。

【特記】
受講して頂くトレーニング内容によって御請求金額が異なります。事前にご相談いただいた上でのお申し込みを宜しくお願い申し上げます。

【オプション価格】
2,100,000円～ （税込・要お見積り）

【オプション概要と特徴】
かつてこれほど企業の危機管理対策が問われた時代はあったでしょうか。現代は、ほんの少しの企業危機管理対策（クライシスマネジメント）の失策から、倒産まで繋がるケースが多数報告されている厳しい時代です。ＭＢＣでは、企業危機管理対策のための『危機管理マニュアル』の作成を、専門コンサルタントを導入することで、クライアント企業様の危機管理支援パートナーとして活躍をしております。

【このオプションのメリット】
◆企業の倒産にもつながる数々の危機管理失策を未然に防ぎます。
◆危機管理専門のコンサルタントを指導講師として派遣します。
◆企業のあらゆる危機管理を想定した危機管理マニュアルを、クライアントとＭＢＣコンサルタントとの間で共同作業を行いながら作成していきます。
◆攻めのＰＲとは逆の「守りのＰＲ」について体系的に学べます。
◆基本半年契約の短期集中契約型のサービスです。

【このオプションのデメリット】
◆返金保証や成果報酬保証はありません。

【特記】
作業期間は約半年を想定しておりますが、企業様個別事情により期間が異なる場合があります。事前にご相談いただいた上でのお申し込みを宜しくお願い申し上げます。

【オプション価格】
月額800,000円～ （税込・作業期間半年の場合）

完全成果報酬型プレスリリース作成・配信サービスの料金体系は、低価格で気軽に利用できますが、メディアキャラバンが付属せず成果報酬の対象にはならないシンプルな「Aコース」と、徹底的なメディアキャラバンを付属することで成果報酬対象となる「Bコース」「Cコース」がございます。

記事・番組として全く取り上げられなかった場合に限り、お支払総額から「配信費」、「交通費」「クリッピング費」等の実費を除いた全額をご返金させていただきます（※当サービスは前払いでの課金となります）。

◆Ｂ、Ｃコースご利用時、配信日より2ヶ月後の段階で全く記事にされていないことが明らかな場合のみに適用。

◆Aコースにはご返金保証はついておりません。

◆配信費とは「ＦＡＸ配信費用」「郵送費用（印刷費・紙代・切手代）」を指します。

◆交通費とはＢ・Ｃコースのメディアキャラバンにかかった各種交通機関利用費を指します。

◆クリッピング費はおおよそ1月２～３万円程度です（利用調査会社、媒体数によって若干変動します）。

１．お支払総額 ：650,000円

２．配信費（平均） ：250円×300媒体＝75,000円

３．交通費 ：1,500円×10媒体＝15,000円

４．クリッピング費（3ヶ月） ：20,000×3＝60,000円 （活動期間1月＋計測期間2ヶ月=合計3ヶ月分）

１．お支払総額 ：1,800,000円

２．配信費（平均） ：250円×300媒体＝75,000円

３．交通費 ：1,500円×30媒体＝45,000円

４．クリッピング費（3ヶ月） ：20,000×5＝100,000円　（活動期間３ヶ月＋計測期間2ヶ月=合計5ヶ月分）

５．共同通信ＰＲＷ実費　　：100,000円

返金対象となる成果報酬コースは「Bコース」と「Cコース」になります。それぞれの返金シミュレーションの一例を上記に掲載しておきますので、参考にしてみて下さい。

完全成果報酬型プレスリリース作成・配信サービスの料金体系は、低価格で気軽に利用できますが、メディアキャラバンが付属せず成果報酬の対象にはならないシンプルな「Aコース」と、徹底的なメディアキャラバンを付属することで成果報酬対象となる「Bコース」「Cコース」がございます。

まずは弊社ＰＲコンサルタントにより無料診断をお申し込みいただきます。その上でマスメディア記事として掲載可能性の可否、具体的にクライアント企業様にマッチしたＰＲ作業内容をコンサルティングさせて頂き、その後に最終的なプレスリリースコンタクトプランニングをご提案させていただきます。

※プレスリリース基本サービスは、お見積もりメールを発行の後、指定日までの前金になります。
※返金型成果報酬システムにですので、ご入金を確認してからのＰＲ活動作業開始となります。
※どなた様も前金のみにて請け賜わっております。どうぞご理解宜しくお願い申し上げます。
※各種オプションに関しましてはお支払いフロー等が異なります。詳細はお問い合せ下さい。

【ＰＲ戦略メール相談室】は、マスメディアへのＰＲ戦略をお考えの経営者様、ご担当者様向けのご相談を、Ｅメール、電話、面談等を利用しながら承る簡易コンサルティングサービスです。対応させていただきますのは、当事務所所属のＰＲコンサルタント及び広報専門家です。マスメディアにコンタクトをすることは、企業・団体にとって非常に大切、且つ敏感な問題であるため、さまざまなお悩みをお抱えのことと思います。ご相談は有料になりますが、その分、プロのコンサルタントチームが、御社のために全力でサポート相談をさせていただく体制になっております。多くのクライアント様からは、本格的なコンサルティングである「戦略的ＰＲコンサルティング」等のサービスお申込み前に、テスト的にご相談を頂いたりする形でご利用を頂いております。

コンサルタントによる相談のご利用料金は以下のようになっております（全て税込み価格）。御社にお伺いしての面談相談に関しては、別途交通費が必要となりますのでご了承ください。

また、ＭＢＣの「戦略的ＰＲコンサルティング」サービスのご導入をお考えのお客様も、是非、当ご相談サービスを受けられてから、コンサルティングに関する質などをお確かめいただければ幸いです。

それぞれのご相談終了後、お振込先金融機関と口座番号を記名したメールを配信させていただきますので、後日ご入金をお願いいたします（お振込み手数料についてはご負担いただけますよう、宜しくお願いいたします）。

御社をマスメディアに売り込むＰＲ戦略の有料相談はこちらのフォームからご記入をお願いいたします。また、コンサルティングの質とモチベーションを維持するため、本来は無料相談は当事務所では基本的に行わない方針でしたが、キャンペーン等により個別サービスによっては無料相談が可能なケースも御座います。詳細は各サービスページに記載をしてありますので、ご参照の程よろしくお願い申し上げます。

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『テレビPR戦略コンサルティング』とは、新聞・雑誌・ラジオ・テレビ・ウェブ等の全メディアを対象とする総合的ＰＲ戦略サービス（トータルPRサービス）と異なり、専らテレビパブリシティだけにターゲットを絞った「テレビ取材を獲得することだけに特化したＰＲコンサルティングサービス」の総称です。総合的ＰＲ戦略サービス（トータルPRサービス）と大きく異なる点は、（１）紙媒体等を一切無視する形で、クライアントが露出させたい商品・人・会社等を、各種テレビ番組に売り込むためのプレゼンテーションを唯一無二の命題として、ご契約活動期間中にテレビパブリシティ促進活動を行わせていただく事、（２）一般的なPR会社が通常要求する月額活動費（リテーナーフィー）を大幅に減額して、コンサルティング業務とPR企画提案業務に重きを置くことでコストパフォーマンス力を高めた事、（３出来るだけフリーパブリシティを中心に数多くの番組露出を、中長期計画中で実現させていくこと。などが上げられます。

尚、ご注意頂きたい事に、当サービスと共通してテレビＰＲを狙う弊社のサービスには別途、「スポット型テレビＰＲ支援サービス」というものが御座いますが、双方サービス間においてはかなりの相違点があります。基本的には、当サービスが中長期間に渡り、コンサルティング活動やPR企画提案活動を実施しながら、複数のフリーパブリシティ案件を中心に獲得していくために設けられたのに対し、「スポット型テレビＰＲ支援サービス」は、３ヶ月限定・単発・成果報酬型でテレビPRプロモートを支援するサービスとなっており、月次活動報告書の提出やフリー放送作家を登用した報道用資料作成などの細かなサービスは付随しておりません。

【特徴１】：　経験豊富なPRコンサルタントが専任でテレビPR戦略支援を行います。 ※

【特徴２】：　低効果のプレスリリース依存はせず、現役のフリー放送作家・リサーチャーが制作する報道用資料（ネタ資料）と映像資料を基にＰＲプロモートを行っていきます。

【特徴３】：　通常のＰＲ会社のリテーナーフィーと比較して低コストでのサービスのご利用が可能です

※オプションサービスの紙媒体ＰＲ等は、サービス毎に別途担当者が配属されます。

MBCの広報活動はPDCAサイクルになっています。広報活動においても以下のフローは重要になります。特にＡにあたる是正活動、見直しには力を入れ、的確且つ効果的な広報活動を行ってまいります。以下のフローに基づき、御社のお手伝いをさせていただきたいと考えております。

報道露出の可能性を最大化させるための重要なポイントがなるのがコネクション（パイプ）です。弊社ではテレビ番組制作出身者を筆頭に、テレビメディアに対して情報提供（情報プレゼンテーション）をまめに重ねることで、御社のテレビ報道露出の可能性を最大化致します（※報酬をテレビ番組に支払って番組獲得をするといった類のサービスではありません）。

ＴＶ業界は開けた業界のようで非常に閉ざされた業界です。業界独特のルールが存在し、それを逸脱すると業務に大きな影響を及ぼしかねません。ＭＢＣでは元テレビマンたちが多数在籍し、内部に張り巡らせたパイプを存分に活用します。まず初対面の方のネタ売り込みやネタ提供は取り扱ってはくれませんが同じ業界にいたスタッフであれば、信頼を元に密なコミュケーション活動が可能であり、多様な情報のコントロールが可能になります。

平均して、弊社がクライアント企業様のＰＲ活動を開始してから約３ヶ月目頃から、具体的なテレビＰＲ案件が増え始めてきます。一部の情報番組などのように、弊社作成の企画がたまたま放送局の従来から考えていた企画内容とマッチし、すぐさまＥＮＧ（テレビカメラ）を入れた取材に入り、その翌日に即放送というようなケースもまれに存在します。しかし、基本的に企業側から情報/企画を売り込む形のテレビＰＲの世界は、オンエアまでに一定の期間を必要とすることを知っておいてください。時間がかかるケースとしては、取材終了してもＯＡまで時間がかかるパターン、取材そのものが長期間にわたるパターンなどもあります。

一般の企業様はもちろん、他PR会社様や広告代理店様ですらあまりご存じないテレビ業界の慣習・ルール・制作実態についてMBC程熟知しているPR会社は数少ないと評価を頂いております。これはまさに、テレビ制作経験者・現役テレビ制作関係者で構成されているMBCならではの特徴であり、「テレビPR戦略コンサルティングサービス」にも120％そのメリットを反映させていただいております。

例えば卑近な例ですが、御社は「通常のプレスリリースでテレビ取材が獲得できる」などと暢気なことをお考えではありませんよね？日本の広報業界や一部「プレスリリースでマスコミ取材を！」などと書籍等で謳っているような全くテレビ業界の事を知らない企業が媒体特性も考えずに紙媒体用のプレスリリースをテレビ番組宛に送ったりすることも多いですが、テレビ媒体は業界内で使われる独特の資料フォーマットがあります。郷に入れば郷に従え。MBCでは、フリーで活動している現役の放送作家やリサーチャーにご協力を頂いて、テレビ業界標準フォーマットでクライアントの資料を作成し、それを元に各テレビ制作関係者にアプローチをしていきます。

※資料作成するのは、アプローチする番組に直接関わっている放送作家ではございません。

「テレビPRコンサルティングサービス」の活動結果、ターゲットとするテレビ番組に出演が可能になったとしても、それだけで安心をしてはいけません。せっかくパラシュートで頂上に飛び降りたのに、何もしないでいれば時間と共に一気に山の麓に転がり落ちます。そこで重要になってくるのが、インターネットを使ったクロージング戦略です。消費者に一気呵成の爆弾を落とすようなテレビパブリシティプロモートを成功させた後には、検索エンジンでパブリシティ関連キーワードを検索する消費者を逃さないようにする対策が必要になってきます。そのためには、SEO/SEMその他のインターネット戦略を事前に組み込んでおく事も重要です（ＭＢＣは自らも「ＰＲ会社」という検索ＫＷでYahoo!やグーグル等で１位をキープしていますので、同じロジックをクライアント様にご提供が可能です）。また、テレビの情報は即座にブログ等の形で伝播するので、その性質を利用して、消費者に影響力のあるインフルエンサーのブログに記述を打診する活動もあわせて行い、テレビパブリシティ効果をどんどん大きく転がしていく事も大事になってきます。

MBCではSEO/SEMをはじめとする各種インターネット戦略支援、及び、著名人ブログを展開する各種エージェント様との提携プランにより、芸能人・タレント・スポーツ選手等のブログにテレビ出演したクライアント様に関する記事を書いて頂く事を打診するサービスも行っております。(※オプション）

「テレビPR戦略コンサルティングサービス」に関するご質問はＥメール等にて受け付けておりますが、ご質問の前にできるだけ下記ＦＡＱをご覧になって頂くことをお勧めいたします。

通常のパブリシティ（広報・PR）戦略は、プレスリリースや記者クラブ、記者会見、メディアキャラバン、ウェブ戦略等をトータルに絡み合わせて、じっくりと時間をかけてメディア取材を獲得していきます。しかし、なかなか人気のあるテレビメディアから取材をしてもらえる機会は多くありませんし、企業によっては、どんなにパブリシティ戦略に真摯に取り組んでみても、永久に取材をしてもらえない可能性もあります。

そこで、テレビＰＲの専門家が各テレビ番組担当者に対し、直接、報道発表の機会を設けて頂いた上で、クライアント様の報道発表用資料に沿ったプレゼンテーションをすることによって、テレビのみの取材獲得を一定期間に集中的に実施させて頂いております。これをテレビパブリシティ（テレビPR・テレビPRプロモート）と呼ばせて頂いております。

あくまでもクライアント様からご提供頂く情報バリュー次第ですが、通常はテレビ番組側に適切に報道用資料を受け渡す事は難しいのですが、豊富な過去の活動実績からなる太く広いコネクションで、適切な番組担当者の多くに、報道発表内容の伝達及びプレゼンテーションをすることが可能となっておりますので、取材獲得の確率が高くなっております。ただし、成果は常にテレビ番組側からの映像価値/情報価値ニーズに対して、どれだけ応えることが出来るかどうかにかかってきます。よって、最終的な判断は常にテレビ番組側にあることをご了承下さい。

ご相談頂ければ可能ですが、当コースでは取り扱っておりません（紙媒体・ウェブ媒体も含めた全方位戦略はこちらへ）。あくまでも低コストでテレビパブリシティ案件のみに当たらせて頂くのが「テレビPR戦略コンサルティングサービス」になります。

テレビ媒体のパブリシティ案件は生ものであり、アプローチが可能な媒体は常に変化をしております。まずはクライアント様のニーズをお聞きした上で、弊社からリーチ候補番組をご提案、協議の上優先順位を付けて当たらせて頂きたく思います。しかし、あまりにもリーチしたい番組を絞り込みすぎると現実的に全く案件が出てこない可能性もございますので、「バラエティを狙いたい」「生活情報番組を狙いたい」等の分野別に方向性を決めて置いて頂けるのが最も良いと思います。

番組側に持ち込む「ネタ次第」と言えます。出演をお金で購入する広告とは違い、あくまで、持ち込む企画の重要度で成否が決まります（※予算を制作サイドに支払うものではありません）。パブリシティリーチと交渉は報道番組内の純粋な報道コンテンツを除きほぼ全ての番組にできますが、出演を必ずお約束する事は当然できません。よって、あくまで成果報酬重視型のサービスとさせて頂いております。

基本活動費（ＰＲ営業を行う際の実費や外部構成作家に支払う資料作成費等）で、月額定額×活動期間をご用意下さい。フリーパブリシティだけでは不安な場合、成果報酬式で露出角度を高めた番組をご紹介することも可能です。

テレビＣＦを例で言うと、15秒の広告1回につき数十～数百万前後の課金をされるのは普通の世界です。テレビパブリシティですと、コストもぐっと安く済み、割安感が納得できると思います。また、何よりも人気テレビ番組に取材対象として露出した際、通常の広告とは比べ物にならない程の影響力・集客力・販売力・ブランド構築力を得ることができるのを考えると、大きなお釣りがくる事であることは間違いありません。

反社会的な商品等を販売している会社やテレビ業界独特の考査に引っかかるような企業でなければ、ほとんどのケースは問題ございません。ただし、テレビ業界の観点からして最もパブリシティを行いやすいのは、飲食レストラン業・ホテル旅館業・メーカー・イベント企業等という傾向になっております（あくまで傾向であり、個別ケースの判断が必要ですので、まずはご相談くださいませ）。

通常は6ヶ月から1年間をお願いしております。既に話題になっている商品などは、即時～3ヶ月程度で素早くオンエアまで持っていける事もありますが、殆どのケースが、番組リサーチ期間、企画会議期間、番組制作時間、を経て、初めてオンエアに結びつくため、出来るだけ余裕のある活動スパンを頂けますと、よりより番組のご提案が可能になります。

「テレビパブリシティ特化支援サービス」へのお申込みフローは以下のようになっております。

【新聞雑誌 成果報酬型ＰＲサービス】とは、ＭＢＣのメインサービスである【トータルPRサービス】をご契約されていないクライアント様でも、新聞媒体、雑誌媒体（紙媒体）及び、インターネットニュースサイトなどのＷＥＢ媒体へのＰＲアプローチを完全成果報酬にて行わせていただくサービスです。当サービスは弊社ＰＲマンによる媒体記者との直接交渉にて記事化を狙っていくため、プレスリリースの配信は一切伴わないません（※紙媒体向のプレスリリース配信が必要な方は、こちらの成果報酬式プレスリリースサービス（単発プレスリリースサービス）をご利用下さい）。また、活動期間は3ヶ月～6ヶ月の間でクライアント様との協議の上で決定します。

【新聞雑誌 成果報酬型ＰＲサービス】の基本業務フローは、１．ＰＲ戦略の企画 →　２．アプローチ媒体を選定 →　３．プレスリリース原稿作成　→　４．プレスリリース配信（記者クラブ含む）　→　５．プレスリリース配信後のフォロー　→　６．メディア媒体現場への人的ＰＲ営業（メディアキャラバン…メディア担当者へリリースコンテンツを正確に伝え、プッシュします）　→　８．最終フォロー　という流れを定期的に行います。

紙・ＷＥＢ媒体ＰＲリーチオプションでは、下記のようなＰＲ活動サービスを中心にご提供をすることで、徹底的にクライアント企業のマスメディア露出を実現化させていきます。

MBCの「新聞雑誌 成果報酬型ＰＲサービス」は、クライアント企業様のテレビＰＲ露出の可能性を大変な確立まで高めることができるオプションとなっております。テレビ制作マンの特徴として、過去に全くマスメディアに取材されていない企業は取材先として取り上げたがらない（前例踏襲主義・他媒体掲載履歴重視主義）というものがあります。これを逆に言うなら、新聞雑誌等の紙媒体や、ウェブ上のニュースサイト等のＰＲ露出を高める事ができれば、テレビ媒体からの取材も容易になりやすくなると言う事がいえます。

当サービスでは、大手新聞や有名雑誌を中心とする紙媒体、報道機関が所有するニュースサイトへのアプローチを強める事で、テレビ制作マンに安心してクライアント企業様のＰＲ案件を受諾して頂く活動を行います。また、もちろん同時に大手新聞・著名雑誌などからは直接の大きなＰＲ集客効果を期待できます。しかし、あくまでクロスメディアとして有機的に異なる媒体間の情報を結びつけながら、テレビ露出を見据えたＰＲ活動を紙媒体/ウェブ媒体でプランニングしていくことになります。