クライアント企業の広報事務局としてMBCがマスメディアコンタクトを行っていると、常々マスメディア媒体担当者から「企業のウェブサイトってどうしてこう見づらく、報道向け情報がきちんと整理されていないのかな？」と厳しい忠告を受けます。これは、通常の企業ウェブサイトが顧客及び投資家のみを対象にして、そのコンテンツ・デザイン・ユーザビリティ等を調整・構築されているからに他なりません。マスメディア向けのコンテンツといえば、プレスリリースを時系列に掲載している程度が、殆どの企業の関の山といえるでしょう。
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逆に広報視点で上記メディア側からの忠告を考えてみると、競合他社と比較していち早く、且つ、まとまった量と質の広報資料をウェブ上で揃えた上で、マスメディア向けに整然と情報公開をすることが出来ている企業というのは、記者にとってこれほど取材を組み立てやすい企業はないということになるわけです。
マスメディア記者向けにカスタマイズされたデザインと構成で、マスメディア記者向けにカスタマイズされた報道用情報を、通常のウェブサイトと同義で図っていくのは難しいものがあります。なぜならば、クライアント企業のウェブサイトがターゲットフォーカスしている一般の顧客や株主等ステークホルダーと、マスメディア記者の「欲しがる情報」は全く視点もボリュームも角度もテーマも異なるからです。時には「この情報はマスメディア記者にはいち早く知ってもらって大きな記事にしてもらいたい。しかし、一般顧客や一般人のブロガー等にニュースとして中途半端に知られてしまうのは非常に困る！」といったよう企業発表もあるのが普通です。
そこでMBCがご提案するのが、報道機関向け情報の発信基地として「マスメディア対策専門の窓口ウェブサイト（＝広報専門ウェブサイト）」を作成することです。ＰＲ活動を行うに当たり、全ての情報／素材の取り扱いに際し、マスコミ記者をメインターゲットオーディエンスとするために特別なカスタマイズを施したこのサイトに集約・集中して広報情報の発信いたします。これにより、テレビ媒体・紙媒体記者への情報伝達をスムーズにするとともに、番組・記事からの取材数、取材深度に厚み加えます（株式公開企業の場合は、ＩＲ情報も同時に掲載していくことになります）。
わかりやすく説明すると「マスコミ記事が増えるウェブサイト」を戦略的に構築していこうというご提案になります。これは一般のホームページ製作会社では提案実現が勿論難しく、かといって他のPR会社でMBCと同様の視点でウェブサイト製作支援を行っている企業はありません。まさにMBCだけのオリジナルウェブサイト支援サービスとなっております。
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