メディアブリッジコンサルティング株式会社（以下MBC）では、抱えているPRコンサルティングスタッフの多くがテレビ製作出身者であるため、当然のように、テレビ媒体へのメディアリレーション活動を得意とするPR会社として名が通っております。テレビPRというと、市場に対するカバレッジと映像クリエイティブのビッグインパクト故に、１回番組にオンエアされれば、投入コストを一気に取り戻すだけでなく、大変な収益リターンを獲得することが出来ます。
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そのため多くのPR会社や広告代理店に対して、多くのクライアント企業はこぞってテレビPR案件の獲得を要求し始めるのは当然の成り行きですが、（規模の大小に関わらず）残念ながらほとんどのPR会社はテレビ案件を扱うことが出来ずにプロジェクトを終えてしまいます。競合企業であるMBCにテレビ案件の獲得を頼み込むPR会社が如何に多いかが、何よりもその証拠でしょう。多くのPR会社が取り扱う「メディアリレーションズ」とは、ニアリーイコール「新聞雑誌を中心とする紙媒体」に限定されているケースがほとんどです。加えるとするならば、多少ウェブ媒体が近年では追加されている位でしょうか（それでも2流ブロガーのブログ口コミサービス程度が殆どですが･･･）。
テレビPRを取り扱えるPR会社をメインに雇い入れると言うことは、それだけでも競合他社を出し抜く形で、大変に大きなプロモーションバックアップアドバンテージを入手した事は間違いありません。
そのようなクライアントのテレビPRニーズに後押しされるように日々PR業務を行っているMBCは、テレビに負けず劣らず得意としているのがインターネットPR戦略です。中でも検索エンジン対策（SEO/SEM対策）に関しては非常に大きなリソースを割いて、自ら「PR会社」という熾烈な競争度のキーワードを、Yahoo! Google MSNを含む、国内主要検索エンジンで全て1位を獲得し続けているという実績があります（国内主要検索エンジン1位の状態は既に2年以上維持しております）。
このようにMBCが検索エンジン対策（SEO/SEM対策）に対して力を入れているのは何故でしょうか？それは、MBC独自のクロスメディア型ＰＲ戦略観に基づくプロモーションロジック上の顧客購買プロセスにおいて、インターネット戦略、とりわけ、検索エンジン対策（SEO/SEM対策）は大変重要な位置を占めているからなのです。
MBCのメインサービス「トータルPR戦略支援サービス」では、強みであるテレビ番組リーチはもちろんの事、新聞・雑誌といった紙媒体や、ラジオ媒体、ウェブニュース・ポータルサイトニュース媒体といったような、コンセキュティブ・オールメディアカバレッジPR（継続的全媒体包囲PR戦略）を実行していくのが、クライアントに最も大きなプロフィットを生み出させることが出来る手法です。
その一連のPR活動においては「顧客購買プロセス」を意識しながら、PR戦術工程とアタックメディアを割り振っていくことになるのですが、顧客に知ってもらう、注意を喚起する、といったテレビPR独特の爆発力を取りこぼさないようにするには、上記顧客購買プロセスの後にくる「検索プロセス」に対しても戦略的アプローチを施しておく必要があります。
「単純に出ること」ですら難しいテレビ案件を確実に獲得し、尚且つ、そのPR効果を何倍にも広げるための施策を同時に打つ。これこそが、MBCがクライアント企業にご提案しているクロスメディアPR戦略の骨子であるといえます。
どうしてもテレビのニーズが他媒体に比べて強い訳
これはかなりハードボール的なやり方なのですが、MBCはテレビ番組にクライアントを出すためならば、PRフックになる新聞・雑誌の紙媒体特集をお金で買うことすら行います。それほどまでにしてもテレビ媒体によるPRはクライアント企業の利益に繋がるからです。
雑誌の没落に比べてテレビはまだまだ元気がよい･･･というより、過去に比べても更に元気が良くなっているのがテレビメディアです。ネットの普及によるテレビ離れが指摘されていますが、定期的に行われているNHK、電通による調査の結果では、この数十年の調査でテレビ視聴時間そのものは全く減っていません。減るどころかむしろテレビの視聴時間は増加傾向になります。これは活字メディアやネットメディアとは大きく異なる「５感で情報認識をするメディア」としてテレビが存在感を持ち続けているからです。他のメディアを楽しみながらの、所謂「ながら視聴」ができるのも大きな特徴です。つまり、家事をしながら、お酒を飲みながら、電話をしながら、インターネットをやりながらも、テレビは常に電源がオンでつけっぱなしになっており、要所要所でテレビ画面に目を向けるという視聴の仕方を消費者が当然のように受け入れているということです。
実際にテレビ番組の作り手は、聴覚に訴えるような番組作りを近年心がけていて「ながら視聴」を行っている人々を、テレビ画面に振り向かせるための様々な聴覚刺激演出技術を開発しています。
また、世間でオリンピックやワールドカップといったビッグイベントが開かれれば必ず各家電メーカーが新作テレビを販売しますが、そういったイベント事がない時ですら、大手家電量販店の売れ筋No.1商品は常にテレビです。日本におけるテレビの世帯普及率は限りなく100％に近いわけですが、それほどまでに市場に商品が普及しきっていてもきちんと買い換え需要が喚起できるメディアがテレビというわけです。逆に新聞・雑誌といった紙媒体は、同じ「リーディングメディア」であるインターネットの波に圧されて広告費の驚異的な現象に悩んでおります。当然ですが、紙媒体においては完全に消費者に対する直接的なＰＲ力も失いつつあります。
経済雑誌での定番人気企画に「サラリーマン高給ランキング」といった類がありますが、高額給与ランキングトップの常連がテレビ局社員なのは昔から変わりません。複数の経済ジャーナリストの分析によると、この状況はまだまだ続いていくとのことです。つまり、マスメディア媒体としてのテレビはまだまだこれからも消費市場に多大な影響力を持ち続けると断言できます。こういった理由で、MBCではクライアント企業に大きな利益をもたらすテレビ露出には大変なこだわりをもっているのです。
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