各種サービス業向けＰＲ

サービス業を展開されている方は常々お考えのことと思いますが、ご同業者の中にやたらとマスメディアに取り上げられて強烈な集客を行っている「マスメディア記事の常連」という店舗が存在いたします。マスメディアに出れば出るほど集客の具合がよくなるので、非常に早いスピードで多店舗展開を成功させたりするケースが多々みられます。いったいどうしてマスメディアは同じお店に集中して取材を行おうとするのでしょうか？また、そのような企業はいったいどうやってメディアに取り上げられるきっかけを作ったのでしょうか？もちろん「たまたまマスメディア側から声をかけてきた」というケースもありますが、多くの場合は「企業（店舗）自らがマスメディアに声をかけたことから取材が始まり、1度露出した記事を他のメディアが発見して、どんどん取材が雪だるま式に増えていった」というケースです。

「マスメディアに自らが声をかける」とは多くの場合、プレスリリースの配信や記者クラブへの投げ込み、直接的な媒体記者へのリーチ（メディアコンタクト、メディアキャラバン）をきっかけにして発生します。所謂、パブリシティアクションです。リリースの切り口がユニークだったり、サービスそのものが新奇性溢れるものであったりする場合は、プレスリリース1通の配信でマスメディアの注目を大きく集めることも可能です。しかし反面、様々な諸事情により、プレスリリース等のメディアコンタクトが一切効果を出さないパターンが存在いたします。もしも、あなたのサービス、店舗や企業がこれらのパターンに陥ってしまっている場合は、どんなに秀逸なプレスリリースを配信しても、決してマスメディアから取材をされることはありません。ここではそのパターンについて少しご説明をいたします。

マスメディアと接触を図ろうとする企業が見落としがちなこととして、媒体内容と正規スポンサー企業との関係性見極めです。マスメディアの多くにとって読者や視聴者は「真の顧客」になり得ません。マスメディアにとっての「真の顧客」は高額の広告料金を支払ってくれるスポンサー企業に他なりません。一部の雑誌媒体は書店で一冊もうれなくても、広告収入があれば全く収益的には問題ないといわれます。また、テレビ媒体に関しては、（NHK、衛星放送、ケーブルテレビ等の有料放送を除いて）視聴そのものが無料で行われているので、メディア媒体は常に広告主の意向のみに沿う形でコンテンツを制作するのは当たり前のことです。

つまり、スポンサーに大手サービス業企業が入っている媒体に対して、競合に位置づけられるサービス企業が意気揚々プレスリリースを送ったとしても記事・番組として採用されないのは当たり前と言えます。スポンサーの縛りによっては、どんなに優れたプレスリリースも採用されることが無いというケースが存在するというわけです。

少々厳しい結論から申し上げますが、一部業界誌を除き、地方のサービス業が大きな取材を受ける可能性は非常に少ないと言えます。理由は非常にシンプルで、東京のみに集中している報道関係者が地方までロケに出かけるのは、コストが非常に高くつきすぎるからです（テレビクルーの場合は、3人のロケで1日20万円弱はコストがかかります）。その点東京都心（特に渋谷区、港区、中央区、世田谷区等のマスコミが集中している地域）にある店舗等には取材が多く訪れやすい環境にあります。同じ条件の店舗ならば、絶対に東京都心に居を構える店舗のほうが、地方に展開する店舗よりもPR戦略的には非常に有利な立場にいるわけです。

最も決定的な理由は、マスメディア側の探しているリサーチ素材の内容を知ることが出来ないこと（ちなみに広告出稿主や大手広告代理店には、きちんと媒体の企画情報が定期的に届きます）、仮に媒体の記事・番組傾向を研究したとしても、どういったタイミングで御社店舗にマッチした企画を探しているかの調査がほぼ不可能ということです。どんなに良質なプレスリリースの切り口と店舗そのもののニュース性を提供してみても、企画タイミングとずれている場合は絶対に取材はされません。ですから、某大手ポータルサイトなどは億単位の費用をPR会社にかけて、民放キー局人気番組の放送予定内容をリサーチしたりしているのです。

上記３つのような「マスコミに取材されない（されにくい）理由」を御社が有していたとしても、プロフェッショナルによるPR戦略を上手にしかけることで、マスメディア媒体への露出可能性が出てきます。

例えば、企画主導型のPRを行い、マスメディアの方々が取材をせざるを得なくなる状況を作り出すという手法です。やはり通常の記事･番組取材をされた際と同じように、マスメディア媒体記事・番組に出演する事をゴールとして狙っていきます。正しいロジックでこのPR手法を使えば、活動過程の中で制作サイドから「現在リサーチ中の企画情報」を常に受け取ることも可能になってきます。また、地方でのロケに関しても、場合によってはアゴ・アシ・マクラ等のコスト協力をすることで、きちんと取材対象として選出してもらう可能性も高くなります。媒体の主力スポンサーの意向だけはどうにもなりませんが、当ＰＲ手法を上手く活用することで、事前に「取材を受けることが出来る媒体」と「決して取材を受けることが出来ない媒体」を業界関係者からダイレクトに教えていただくことが可能です。/p>

ですから、マスメディア媒体へ露出する第一歩のきっかけ作りや、戦略的にプロモーション、イベント、新店舗展開等のタイミングに合わせて企画型PR施策の実施行うことも十分可能になってくるというわけです。上手なＰＲ手法を戦略的に仕掛けると、一般の記事・番組も後追いで取材を開始するケースも数多く、ウェブ上のブログメディアでもプレゼンスが向上し始めます。マスメディアに取材を行ってもらうことに不利な条件を持っている企業ほど、このＰＲ手法を端緒としたパブリックリレーションズ全体施策を試してみる価値があると言えるでしょう。

これらの理由でメディアPRによるプロモーション施策を選択するサービス業が増えつつありますが、１つ注意しておかなければならないことに「広告全体予算のPRへの割り振り方」があります。つまり、PR戦略は非常に大きな強みを多数抱えているのは事実ですが、逆にいくつかの弱点（媒体側都合等により、必ずしもPR露出が出来るかどうか確約ができない等）もあるからです。ですから、広告予算全体を全てPRだけに投げ込んでしまうことはあまりお勧めいたしません。純広告は純広告で、やはり存在価値と効力はあるのですから、如何にプロモーションツールのポートフォリオを作り、広告予算全体を適切に割り振りしていくのかが重要になってきます。そのためには、マーケティング戦略のパートナーとなるべく良質な広告代理店様とお付き合いをしながら、同時に、優秀なPR系代理店を補完的に利用していくという手段も、時によっては大変重要な選択になってくると思います。

メディアブリッジコンサルティングはテレビ媒体に強いＰＲ会社として、各種PR企画をはじめ、プレスパーティー、記者会見、啓蒙イベント等の経験も豊富です。テレビ、新聞、雑誌、ラジオ、インターネット媒体への積極的露出を図って収益を上げたいとお考えの企業様は、是非１度お問い合わせを頂ければ幸いです。